施設・事業所の消防防災設備でお困りでしたら、迅速・丁寧・親切対応の当社にお声掛け下さい。
消火器1個の交換から喜んでお伺いしております。
消防防災設備工事に必要な以下の資格を有しております
感知器・自動火災報知設備・非常放送設備・火災通報装置など
消火器・消火栓(屋内外)・散水栓・スプリンクラーなど
誘導灯・非常用照明・避難はしご・滑り台・緩降機・救助袋など
防火扉・防火シャッター・防火壁・防火窓・排煙装置など
監視カメラ・非常用電源・ナースコール・TVアンテナなど
主要メーカー品なら即対応、特殊メーカー品は多少お時間を頂戴いたします。
小規模クリニックから総合病院、工場や倉庫や事務所、小売店や雑居ビル、飲食店や宿泊施設、マンションや公共施設、寺社仏閣など、大小様々な施設での工事が可能です。
調査時に消防防災関係の書類などあればスムーズです。
お見積り内容や工事内容にご納得頂けましたらご契約下さい。無理なお勧めは一切しておりません。
お支払いは工事完了後の後払いです。工事規模によっては着手金を申し受ける場合がございます。
万が一、工事後に不具合が見つかった際は迅速に無償対応いたします。
工事保険にも加入しております。
喜んでお引き受けさせて頂きます。
また、弊社でも点検業務をお受け可能です、必要でしたら点検の方でもご利用ください。
大丈夫です。
消防防災関係書類があれば施設内設備は全て把握できますので、問題無く工事可能です。点検も工事も同会社で実施するる決まりはございませんし、業務毎に最適な依頼先を選ばれるのはお客様のご自由です。点検会社様が知らないうちに設備内容が変わったとしても新しい申請書類が残ります。次回点検の際はその書類を元に点検して頂ければ何も問題はございません。
関係官庁からの設置・維持命令に従わなかった場合には、罰則が適用されてしまいます。
罰則うんぬんよりも、万が一の為の設備が有事に効力を発揮できなくては意味の無いモノになってしまいます。ぜひ工事を行って下さい。
設置命令に従わなかったとみなされ、いずれは罰則が適用されてしまいます。
火災予防上も大変危険ですので、速やかな設置が必要となります。
必要です。但し、多くの場合は猶予期間が設けられておりますので、慌てずご準備下さい。
事前に確認が必要です。
用途によってそのまま使用できるものと、新設・増設が必要なものがございます。工事にあたり事前に消防署へ着工届の提出が必要となります。所轄消防署との打ち合わせから書類提出まで含めて弊社にお任せください。
増床した箇所に設備の追加設置が必要です。
設備内容や数量の確認も必要となります。工事にあたり事前に消防署へ着工届の提出が必要となります。所轄消防署との打ち合わせから書類提出まで含めて弊社にお任せください。
間仕切り等を変更されますと、追加設備が必要になる場合がございます。
工事にあたり事前に消防署へ着工届の提出が必要となります。所轄消防署との打ち合わせから書類提出まで含めて弊社にお任せください。
消防設備工事の大半は届出が必要です。
消防署への届出にも対応いたしますので、全て弊社にお任せください。整備扱いに出来る工事に関しては届出は不要ですが、該当するケースはごく僅かです。
いえ、「使える・使えない」ではなく使用なさらないでください。
消火器には設計使用期限があり「製造より10年まで」と消火器工業会で定められております。万一の時に正常に使えなければ皆様の生命財産に関わりますので、速やかに新しい消火器に交換して下さるようお願い致します。
はい。消火器の販売・設置も行っておりますので、消火器交換についてもお任せください。
お部屋を作る事は出来ませんが、必要な設備の取付けは対応させて頂きます。
可能です。ただし、弊社でモノを準備した方がトータル価格が抑えられる場合もありますので、ぜひ比較検討してみてください。
はい。ご都合を合わせて頂ければお伺いさせて頂きます。お気軽にご相談ください。
はい。お困りでございましたら、すぐにお伺いをさせて頂きます。 弊社の状況次第では緊急対応できない場合がございますが、一両日中には必ず何らかの対応をさせて頂きます。
はい、もちろん対応させて頂きます。
工事には万全を期しておりますが、万が一の施工不良や機器の初期不良などございました場合には遠慮なくご連絡ください。
いつもの点検会社さんに工事の見積りを頼んでみたけど…
工事を決めてしまう前に、当社へ相見積りをご依頼下さい。
適正価格かどうか分かります。